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セミナー開催要領
■演 題／工事成績ダントツ化プログラム
■会 場
鹿児島会場
鹿児島会場は募集を終了しました。
たくさんのご紹介を頂きました鹿児島建設新聞社様に御礼申し上げます。
大阪会場
大阪会場は募集を終了しました。
名古屋会場
名古屋会場は募集を終了しました。
■問合せ先
株式会社湊屋総研 TEL096-363-1065
E-Mail msg@minatoyacs.co.jp
セミナーお申込み
※Googleからアクセス頂いた場合に、上記「申し込みフォーム」から入力したデータがうまく送信されない場合がございます。お手数をおかけし申し訳ございませんが、その際はYahoo!Japanからもう一度アクセスし直してみてください。よろしくお願い致します。
不明点がございましたら、096-363-1065(代表)までご連絡くださいませ。
「工事成績ダントツ化プログラム」「超小型ISO9001・14001・45001」の詳細は以下をご参照ください。
セミナー内容
建設業にも、来年度から「働き方改革」が適用されます。週40時間の厳守、残業・休日出勤適正化、有給休暇の取得等に適応していかねばなりません。就業規則等を修正する必要がありますが、その修正内容を現場が遵守できるようにしなければ、労基法違反に問われることになります。
こうした中で、年度末になると、
・「工事成績を上げたいが、もう限界 。ストレスで胃と心臓が痛い。
会社にも行きたくない……」。
・「竣工検査のために毎日徹夜。現場もまだ終わらないし、
正直、心が折れてます」。
・「休みがほしい。でも休めない。毎年この繰り返し。
道を間違えたと思う」。
・「最初の頃は、完工した時は、またやりたいって思ってた。
でも、今は建設業に何の魅力も感じない。
もう会社を辞めようと思ってます」
・「来月、退職します。後を宜しくお願いします」。
（管理責任者から弊社への電話）
という声があちこちの会社で上がっています。また、
・「3Kのイメージのままでは、若手社員を採用することが難しい」。
・「社員の高齢化が進んでいて、採用面から会社の存続が危ぶまれる」。
という声もあります。
こうした事情の中で、建設業は、「働き方改革」を進め、工事成績アップを図っていかねばなりません。
工事成績アップの方法として、弊社は、工事成績ダントツ化プログラムを開発してきました。
工事成績ダントツ化プログラムは、次の5つのノウハウからなる工事成績アップのためのシステムです。
①工事成績ダントツ化モデル施工計画書（施工計画段階に適用）
②工事成績ダントツ化工事書類自動化プログラム（現場施工段階に適用）
③工事成績ダントツ化模擬竣工検査（着工前診断、中間チェック、
竣工検査に適用）
④工事成績ダントツ化アプリケーション（現場施工のすべての段階に適用）
⑤工事成績ダントツ化研修（現場施工のすべての段階に適用）
これらの手法を用いて、施工現場のPDCAの各段階で、お客様の課題・問題点を解決し、工事成績会社平均点を向上させ、優良工事表彰受賞のお手伝いをしてまいりました。これを図示すると次のようになります。
このシステムは、工事成績アップを目的としていますが、施工計画書の作成期間の短縮、現場施工のスピードアップ、検査準備工数の短縮を通じて「工数短縮」を促進させてきました。
栃木県の調査によると、1日の現場のコストは平均して10万円となっています。つまり、10日の工期短縮を行うと、大雑把にいって100万円の利益となり、現場に対する賞与原資が生まれるのです。
つまり、「工事成績アップ」によって、「働き方改革」と「利益アップ」と「新卒採用体制」が一挙に実現いたします。
本システムを導入して、5年間で、完工高が14億円から27億円に倍増した会社もあります。それは、当然のことで、工事成績会社平均点が86.3点に達し、優良工事表彰を年間に8件も獲得しているからです。
また、導入後2年で、地方整備局ランキングトップに輝いたお客様もありますし、優良工事獲得数が、1件 ⇒ 2件 ⇒ 3件 と毎年増加しているお客様もあります。
どんな会社でも、こうした成果が得られるのです。是非、セミナーに参加して、その内容を確認してください。
セミナーの内容については、「聞いていて、内容がよいということは、すぐにわかった」という方々も多くあります。その理由をお尋ねすると、
・「過去に何回も、90点以上を取ってきましたから」
・「これまでに、何回も優良工事表彰をいただいてきましたから」
とおっしゃるのです。そうした経験がなくとも、想像力の豊かな方や、論理能力が高い方、指導経験が豊富な方には、内容が良いということは、すぐにおわかりいただけると思います。
そのことを確認していただければ幸いでございます。
セミナーの開催要領は上記の通りです。お申し込みは上記の赤いバナーから。なお、募集対象は、経営者、経営陣です。
